これからのPR会社に求められる要件とは何でしょう。

専門性に裏打ちされた提案力？
マーケティングPR力？
企業リスクへの対応力？
それともデジタルメディア対応力？

そのどれもが外せない要件ではありますが、最も重要なのは、「ターゲットの意識変容や行動変容など確かな“成果”を残すことによって、企業価値を創造する力」だとブレインズ・カンパニーは考えます。

いま多くの企業や自治体は、「情報が精査されないまま発信され、実効性が伴わない広報に終始している」「PDCAも形ばかりで、時間とコストを消耗している」といった広報課題を抱えています。広報活動が、必ずしも企業価値向上に結びついていないのです。

私たちが標榜するのは、「ファシリテートする広報」。実際に事業を推進する顧客ご担当者様へのファシリテーションを通じて社会的に価値のある情報を導き出し、情報をステークホルダーとの接点としてデザインし、企業メッセージとして発信します。常に顧客に伴走しながら、ファシリテーションを武器に戦略パートナーとして価値を共創できることが、私たちの強みです。

自社の広報が、うまく機能していない。
そう感じるなら、原因は、情報発信が“自社目線” “自社都合”に陥っているせいかもしれません。
今日の生活者は、「企業姿勢に共感できるかどうか」を購買の選択基準にするなど、企業が発信するメッセージにより敏感になっています。
企業側はこれまで以上に、“受け手目線”を意識したメッセージをデザインする必要に迫られているのです。
また同時に、炎上リスクなど危機管理広報の視点をもって、発信が意図せぬ反感を生まぬような配慮も不可欠です。

ブレインズ・カンパニーは、発信するメッセージの根幹に「持続可能性」や「ジェンダー平等」など社会の希求を据えることで、ターゲットオーディエンスのエンゲージメントを高めるコミュニケーション戦略を展開。
多様な価値観に対して細緻な目配りを行うことで、クライアントの企業価値の向上に貢献します。

ブレインズ・カンパニーは進化する広報の担い手として、３つの新しい広報手法を開発しています。

１つ目は「統合型広報」。
マスメディアを通じて企業の商品やサービスを発信する従来のパブリシティに加え、ソーシャルメディアやオウンドメディアなどステークホルダーとの直接の接点となるチャネル向けのデジタル広報を融合させ、案件ごとに最適なPRプランを導きます。

２つ目は、「マルチステークホルダープロセスをベースにした広報」。
人々にライフスタイルの変革や新しい仕組みの導入などを求める広報案件では、さまざまな立場のステークホルダーの意見を傾聴するところからスタートし、意思疎通を図るプロセスを通じて合意形成を図ります。
特定のテーマについて複数企業の最新動向を発信することで、単独企業による発信を上回る説得力・社会性・信頼性を生み出します。

3つ目は「危機管理の初動対応」。
ソーシャルメディアの普及が進んだ今日、危機管理広報の要諦は、クライシス発生の予兆を把握し即時に収束させる「初動対応」にシフトしています。私たちはこの「危機管理の初動対応」のスタンダード化に取り組んでいます。

当社はこれまで半世紀にわたり、グローバル企業や国内大手の企業広報・マーケティングPRを手掛けてきました。
あらゆるビジネス領域のPRに精通しているのは、この間に蓄積した膨大な知見と実績があるためです。
中でも「フードビジネス」「ライフスタイル」「ヘルスケア」「行政」「アート」は、当社が得意とする広報領域と言えるでしょう。

これまで、広報予算と人材を確保し積極的に広報活動を行ってきたのは大手企業に限られていましたが、デジタルメディアの台頭とSNSの普及に伴い、中堅企業や新興企業も容易に広報活動をスタートアップできる環境が整ってきました。
より良い広報活動を切望するすべての企業・行政・団体といった組織の皆さまに伴走するのが、私たちブレインズ・カンパニーの役割です。
「成果に結びつける遂行力と実効力」を実装した経験豊富な人材が、顧客の目的に適う最適なPRサービスを提供します。